バイオロジー分野における研究開発とその関連事業

事業概要

(株)Ig-Mは、医薬・医療関連、医療機器、機能性製品などバイオ・ライフサイエンス分野において、ニーズを分析し「もの」として形を成すことを目指す。信頼にたる基礎データを得る技術力が私たちの1つ目のシーズであり、蓄積したLaw dateに多角的な評価を加え、導き出す発想・ 企画力が2つ目のシーズである。堅実な技術をもとに、細胞関連組織体製品及び医療機器・医療デバイス開発に邁進したい。

調剤薬局事業

事業概要

アイングループ北海道から沖縄まで日本全国に調剤薬局を展開しています。
目指しているのは、その土地になくてはならない薬局となること。
そのために地域の医療機関や関連施設との連携強化、地域の皆さまの健康サポートに
積極的に関わっています。

欧米を中心に最先端の理化学機器の輸入卸販売

事業概要

高品位卓上型NMR・フロー式有機合成装置・Photo Flow System ・電解フロー等最先端の機器装置を欧米より輸入し卸販売しています。いずれの装置も従来とは異なる考え方に基づく最新の情報を提供しています。例えば弊社輸入の卓上型NMRはお客様が所有されている高磁場NMRを補完する性能を有しています。将来高磁場NMRと低磁場NMRが共存する風景になると予測しています。また、バッチとは異なるフロー式合成装置で製造まで対応しようとするお客様のお手伝いをさせて頂きます。バイオ分野の滅菌消耗品も米国より輸入販売を始めました。

スポーツ用品等の製造、販売

事業概要

1949年創業。当社は、「スポーツで培った知的技術により、質の高いライフスタイルを創造する」をビジョンに掲げ、世界の人の健康で幸せな生活が実現できる製品やサービスを提供することを使命と考えています。当社の特徴は、製品の要となる品質・機能の研究を行うスポーツ工学研究所を有していることであり、日々製品の向上に向けて研究しております。そこで培われた知見は、アスリート向けのスポーツ用品のみならず、一般ユーザーの健康で快適な生活をサポートするための製品にも応用されています。

尿比重計等の臨床屈折計の販売・マーケティング

事業概要

屈折計、糖度計、濃度計、塩分計、旋光計、粘度計などの科学計測機器の開発および製造販売。
医療用には病院や臨床検査で使用されている尿比重屈折計や血清蛋白屈折計がある。

医療・理化学ゴム(シリコンチューブ、セラミック培養栓、ディスポシリンジ等)各種科学・分析機器の販売・提供

事業概要

弊社は小規模ながら医療、理化学用ゴム業界では最古の歴史を誇り創業115周年を迎えました。堅実経営を主旨とし、消耗品を中心に国内外のメーカ様から取り寄せたおよそ1万点の商品を、全国の医療・理化学機器専門商社、医薬・理化学研究機関、学校、機械・食品加工場、農・水産関連部門、量販店等に納品する一方、現場のニーズに合わせた製品加工や特注品のご相談にも柔軟に応じております。

コンサルタント業務、安全性管理業務、品質変更管理業務

事業概要

1.コンサルタント業務
　・薬事戦略立案の支援
　・当局への各種相談サポート及び照会事項の回答作成の助言・面談のサポート
　・製造販売業許可取得・更新の支援
　・各種SOP案の作成
2.安全性管理業務
　・医薬品・医療機器の安全性管理業務の一括受託
　・添付文書改訂案の作成
　・弊社保有の安全性データベースを利用した安全性評価案(治験・市販後)
3.品質変更管理業務
　・製造方法や規格及び試験方法の変更管理業務支援
　・承認書のメンテナンス、主にCMC関連の軽微変更届出、一部変更申請承認の支援
　・GMP適合性調査、定期GMP調査、外国製造所認定取得の支援

医療機器の物流事業

兵庫県立こども病院前の調剤薬局。無菌調剤室や完全自動散薬ロボット等最先端の設備。

事業概要

医療・保健・福祉・介護の分野で業容を拡大しているシップヘルスケアグループ(東証一部上場)のメリットを基盤に、大阪・兵庫をはじめとする各地域の総合病院の門前を中心とした、大型の調剤薬局の事業を展開。調剤機器の機械化など最新設備を導入し患者様へのより良いサービスを提供。門前の大型調剤薬局以外にも、ドライブスルー薬局をはじめ、在宅医療を積極的に行うなど、超高齢化時代に求められる新しい調剤薬局の形を模索し続けています。

薬学部及びライフサイエンス産学連携研究センター(LSC)

事業概要

神戸学院大学産学連携研究センターは、先の文科省支援による学術フロンティア推進事業採択時に設立され、後続の戦略的研究基盤形成支援事業(2012年～2016年)のプロジェクトを中心に5つの研究テーマで運営しています。設立から13年が経過し、より多くの学内外多方面の専門家との連携体制を築き、神戸市が進める「神戸医療産業都市」の一端を担うことができました。今後も産業界と連携をとりながら研究成果の実用化を目指していきます。